沿革と特色
所在地
〒460-0001 名古屋市中区三の丸四丁目1番1号
Tel (052)951-1111
沿革
明治11年 | 名古屋衛戍病院として創設、以後陸軍病院として稼働 |
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昭和20年12月 1日 | 厚生省に移管され、国立名古屋病院として発足した。当時施設を進駐軍に接収されていたため、岐阜県下呂分院で主な診療を実施 |
昭和21年 2月18日 | 本院及び東練兵場分院の施設が返還され、名古屋における診療活動を開始 |
昭和28年 7月 1日 | 下呂分院を岐阜県に移譲 |
昭和35年 3月 | 基幹病院整備計画に基づく全科の移転を完了し、基幹病院としての運営を開始 |
昭和51年 5月 | 臨床研究部設営 |
昭和54年 3月 | 国立名古屋病院近代化整備計画を策定し、第1期工事着手 |
昭和54年 6月 7日 | 救命救急センター開設 |
昭和60年 3月 | 病棟(4~10F)竣工 |
平成元年 3月 | サービス棟・中病棟・看護助産学校竣工(近代化整備完了) |
平成 7年 5月 | 愛知県エイズ治療拠点病院に指定 |
平成 7年12月 | 厚生省国立病院部広域災害に対する災害拠点病院に指定 |
平成 8年11月26日 | 愛知県地域災害医療センターに指定 |
平成 9年 4月 | 厚生省エイズ治療東海ブロック拠点病院に指定 |
平成 9年 4月 | 心臓血管センター開設 |
平成 9年12月 | 愛知県急性心筋梗塞システム病院に指定 |
平成10年 6月 | 臓器移植法に基づく脳死・臓器提供施設に指定 |
平成11年 2月 | 愛知県難病医療協力病院に指定 |
平成11年 5月17日 | 日本医療機能評価機構の認定(一般病院種別B) |
平成14年10月 1日 | 臨床研究部が臨床研究センターとして改組 |
平成15年 8月26日 | 地域がん診療拠点病院に指定 |
平成16年 1月 1日 | 救急科専門医指定施設に認定 |
平成16年 4月 1日 | 独立行政法人に移行 |
平成16年 4月 1日 | 国立病院機構名古屋医療センターに改称 |
平成16年 5月17日 | 日本医療機能評価機構の認定更新(ver.4) |
平成19年 3月31日 | 愛知県災害拠点病院(地域中核災害医療センター)に指定 |
平成19年 9月26日 | 地域医療支援病院と称することの承認 |
平成20年 2月 8日 | 地域がん診療連携拠点病院の指定更新承認 |
平成21年 4月 1日 | 名古屋大学大学院医学系研究科連携講座開設 |
平成21年 5月21日 | 日本医療機能評価機構の認定更新(ver.5) |
平成22年 3月 3日 | 地域がん診療連携拠点病院の指定更新承認 |
平成25年10月 1日 | 臨床研究センターに臨床研究事業部を開設 |
平成23年 2月12日 | 臨床研究センターにおいてISO9001、ISO27001認証取得 |
平成26年 5月17日 | 日本医療機能評価機構の認定更新(3rdG:Ver.1.0) |
平成27年 3月12日 | 臨床検査科においてISO15189認定 |
令和元年 5月17日 | 日本医療機能評価機構の認定更新(3rdG:Ver.2.0) |
環境及び交通
- 環境
名古屋市(人口227万人)の中央、名古屋城東の官庁街に位置し、交通至便の地にある。 - 交通
JR東海道本線・新幹線・名鉄・近鉄名古屋駅から
・地下鉄東山線(「栄」乗換え)名城線で、「名古屋城」下車
・地下鉄桜通線(「久屋大通り」乗換え)名城線で、「名古屋城」下車
・市バス(基幹バス)で、「市役所」下車
いずれも「市役所」から徒歩1分
敷地及び建物
- 敷地 54,887平方メートル
- 建物
建面積 16,426平方メートル
延面積 84,822平方メートル
病床数
医療法承認病床数 656床(一般 618床、精神 38床)
標榜診療科
内科、感染症内科、腎臓内科、糖尿病・内分泌内科、血液内科、腫瘍内科、緩和ケア内科、脳神経内科、精神科、呼吸器内科、消化器内科、循環器内科、小児科、外科、乳腺外科、呼吸器外科、小児外科、形成外科、整形外科、脳神経外科、心臓血管外科、消化器外科、アレルギー科、リウマチ科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科、眼科、耳鼻いんこう科、頭頸部外科、リハビリテーション科、放射線治療科、放射線診断科、麻酔科、歯科口腔外科、救急科、病理診断科、臨床検査科
計 38科
日本医療機能評価機構 認定病院
名古屋医療センターは、(財)日本医療機能評価機構の定める病院機能評価(一般病院2)の認定を受けています。
病院機能評価とは、同機構による第三者評価で、各項目の評価が標準的な水準以上の場合に認定されます。
今回の認定に満足することなく、今後とも職員一同、病む人の立場に立って安全でより質の高い医療の提供を目指して、努力してまいります。
認定期間 2019年5月17日~2024年5月16日